マイホームを建築・購入するときには、土地や建物といった物件そのものの費用以外にも、さまざまな費用がかかります。今回は、その中でも「登記費用」についてお話ししたいと思います。

「登記」といってもいろいろな種類があります

「登記」と一言で言っても、実は「○○登記」というようにたくさんの種類があり、それぞれに費用が必要になります。マイホームの建築・購入に関係する主な登記には、次のようなものがあります。

• ①土地の所有権移転登記（建物がある場合には土地＋建物）
• ②住宅ローンの抵当権設定登記
• ③建物の表題登記
• ④土地の住所変更登記
• ⑤建物の保存登記
• ⑥建物の滅失登記
• ⑦地目変更登記

こんなにたくさんの登記費用が必要なの？

これだけ並ぶと少し身構えてしまうかもしれませんが、マイホームを建築・購入する際に、これらのすべてが必要になるわけではありません。

例えば、住宅ローンを利用して宅地（更地）を購入し、注文住宅を建てるという場合には、①②③④⑤の登記が必要になります。

また、住宅ローンを利用して中古住宅を購入するという場合には、①②の登記が必要になります。

このように、マイホームにかかる登記費用はケースバイケースで変わります。上記の例以外にも、自分で所有している建物を解体して建て替えるケースや、新築の建売住宅を購入するケース、住宅ローンを利用せずに自己資金のみで購入するケースなど、たくさんのパターンがあります。

まずは自分のケースを知っておくと安心です

自分の場合はどのようなケースにあたり、どの登記が必要になるのか。これを知っておくと、登記費用がいくらくらいかかるのかをイメージしやすくなります。必要な諸費用を計算するときにも役立つと思います。

次回は、具体的な実例をもとに、必要になる登記についてお話ししたいと思います。

まとめ

• 登記と一言で言っても、さまざまな種類がある
• 必要な登記はケースバイケース
• 自分のマイホーム計画にとって必要な登記を知っておく

登記の種類はたくさんありますが、ご自身のケースで必要になるものは限られていることがほとんどです。全体像が見えてくると、諸費用の見通しもぐっと立てやすくなります。無理に一度で覚えようとせず、まずはご自分に関係するところから、ひとつずつ確認していきたいですね。